日本は地震大国とも言われ、世界でも類を見ないほど地震が発生しています。
しかし、地震は私たち日本国民の生活で当たり前のことになっており、地震のある環境に慣れすぎています。
そのため地震対策を全く行っていないという人も多いのではないでしょうか。
これではいつか来る大地震で生き残ることはできません。
地震対策と言っても、家を耐震工事するなど大掛かりなものだけではなく、誰でも手軽に始められるものがたくさんあります。
家の近くの避難場所を確認しておくことだって、立派な地震対策です。
その些細な備えが、実際に地震に巻き込まれた時、生死を分けることになるのです。
今回は今からできる家庭用、オフィス用の防災対策や、実際に被災した際にとるべき行動を、被災した場所別に紹介したいと思います。
事前に頭に入れておくだけで、避難時のパニックを格段に減らすことができます。
実際に被災した時に、もっと対策をしておけば良かった、と後悔しても遅いです。
大切な人や会社、何より自分の命を守るために、今自分がすべきことを考え、地震に備えるために行動しましょう。
1．日本の地震活動
1-1．なぜ地震が起きやすい？
地球上には地盤を支えるプレートと言うものが存在します。下は高温で柔軟性のあるマグマが流れていて、地球の活動にあわせてプレートはゆっくりと移動を続けています。
地球上にプレートが複数あり、世界のあちこちでプレートが重なっているのがポイントです。プレート同士が移動し続けて固い岩盤が破壊されると、地震が起きるのです。
日本は4つのプレートがぶつかる場所に位置しているため、世界で有数の地震がおきやすい地域になっています。
また、地震の影響で地表近くの岩盤が破壊されることや断層が生じるケースがあり、きっかけがあればプレート上でなくても地震が起きるのもポイントです。
1-2．過去の地震、被害例
＜阪神・淡路大震災＞ 1995年1月17日
マグニチュード7.3。最大震度7。首都圏直下型の地震です。
死者・行方不明者6,437人で、高架型高速道路の倒壊や情報網の寸断など日本の経済にも甚大な被害をもたらしました。
＜東日本大震災＞ 2011年3月11日
マグニチュード9.0～9.1。最大震度7。日本の地震観測史上最大の地震になります。
死者・行方不明者約2万2000人で戦後最悪の地震として記録されています。
被害が非常に広範囲に及び、津波によって多くの命が失われたほか、原発事故により多くの人が避難生活を強いられるなど影響はいまだ続いています。
他にも2016年4月に発生した熊本地震、2018年6月18日の大阪北部で起きた地震など、死者を出した地震は数多く記録されています。
2．地震が実際に起きたら・・
2-1．心得
いつ、どこで地震にあうか誰にも分かりません。
将来的に大きな地震が起きることが予測される地域もありますが、発見されていない断層などが存在する可能性もあり、予測されない地域で大きな地震が発生する可能性もあるのです。
自分の生活スタイルにあわせて、どのタイミングで地震にあったらどのように行動するかは事前に考えておく必要があります。
困ってから調べようとしても調べるためのスマホがうまく機能しないことや、停電の影響でPCが使えなくなる可能性もあります。
いつ地震が起きるかわからないからこそ、事前に避難場所を決めておく、家族や職場への連絡手段を確認しておく必要があるのです。
2-2．とるべき行動
＜屋内にいるとき＞
ガラスなどが割れて突き刺さる恐れがあるため、ガラスや倒れる恐れのものから距離を置き、揺れがおさまるまで待つことが重要になります。
ドアが歪んだことを想定して扉を少し開けておくなど脱出方法を考えることも大切になります。
倒壊の恐れがある古い建物の場合は様子を見ながら外に出ることが大切になります。
デパートやビルなどにいる場合は脱出路に人が殺到してけが人が出ることもあるため、慌てずに行動することも重要です。
＜屋外にいるとき＞
建物のそばにいるときはガラスや看板、外壁、瓦などが降ってくる可能性があります。倒れてくる恐れがない場所に移動し、揺れがおさまるまで待つのが基本になります。
建物から離れること自体が難しい場合は頑丈そうな建物の中に入って待機するのも方法です。
＜エレベーターにいるとき＞
全ての階のボタンを押し、近くの階に止まらないかチェックします。
多くのエレベーターは一定以上の揺れを検知すると近くの階に自動で停止するようになっていますが、古いものでは検知装置がついていない場合もあるからです。外に出られる場合は状況を見ながら非難します。
エレベーター自体が動かない場合は緊急連絡ボタンなどを利用して外部に助けを求めます。
＜電車や地下鉄に乗っているとき＞
係員の指示に従うのが基本になります。
高圧線などが走っている関係上、指示なしで脱出してしまうとかえって危険になる可能性があるためです。
また、火災が発生している場合はその場から離れることも大切になります。
＜地下にいる場合＞
地下施設は地上よりも地震に強く、安全な傾向があります。
ただし、火災などが起きた際は逃げ場所がなくなる可能性があるため、揺れが落ち着いたらどこから外に出れるか確認する必要があります。
＜自動車に乗っているとき＞
急にブレーキをかけると事故の恐れが高まります。
ハザードランプを点灯させて周囲への警戒をうながしつつゆっくりとスピードを落とします。
交通網が寸断されてしまうことがあるため、道路左側に車を寄せて停車し、状況を確認してから動く必要があります。
＜海に近い場合＞
海が近い場合は可能な限り海から離れるか、高い場所に避難することが基本になります。
住居や職場が近い場合は事前に非難ゾーンなどをチェックし、津波警報の有り無しなどに関わらず非難することが重要です。
3．今できる防災対策
3-1．家庭編
＜家具や食器などの対策＞
大型の家具や家電には耐震パッドなどを敷く、ポールをつけるなどして倒れないように工夫すると事故の確立が減ります。
また、家具の上に新聞紙やダンボールを入れて天井との隙間を埋め、倒れにくくする方法もあります。
ガラスは飛散防止のためのシールを張る、食器類は飛び出さないようにL字金具などをつけて飛び出しを予防するなどの対策がおすすめです。
＜非常持ち出し品の準備＞
非常時に持ち出すためのグッズはカバンなどにまとめてすぐに持ち出せるようにしておきます。
飲料水や食料は救助が来ることを前提に最低3日分を用意するのが基本です。
大規模な地震が予想される地域では1週間分が目安になり、トイレットペーパーやティッシュペーパー、マッチやろうそく、カセットコンロなども用意しておくと便利です。
通帳や現金、マスクやヘルメットなども用意できれば完璧です。乳児がいる場合は哺乳瓶やミルク、オムツなどの準備も必要になります。
＜避難場所の確認＞
地域の指定緊急避難場所と指定避難所を把握しておく必要があります。
指定緊急避難場所は津波や火災などの被害を防ぐために一時的に避難する場所、指定避難所は救助を待つまでの間滞在するための設備や物資があるのが特徴になります。
建物が少なく、余震による被害を受けにくい避難経路などをチェックしておくなどの工夫も必要になります。
＜安否確認の方法＞
家族とは安否確認の方法をあらかじめ決めておく必要があります。
電話は繋がりにくくなることが一般的なため、利用する場合は災害伝言ダイヤル（電話番号171）を利用する、メールを優先して送るのが基本になります。
また、安否確認用のアプリも存在します。
おすすめは無料安否確認アプリ「getherd」です。
QRコードで家族情報などを登録し、様々な情報をやりとりすることが出来ます。
3-2．オフィス編
オフィスの環境は重要で、耐震性の高いビルにオフィスを移す、棚やデスクの配置を見直すなど大きなことから小さなことまで見直す必要があります。
備えがおろそかであれば業務への影響が大きくなるだけでなく、人的な被害が発生する可能性があります。
オフィス滞在時に被災することを前提に、非常持ち出し品を準備することも重要です。
また、災害時の行動ルールを整備し、被害を最小限に止める必要があります。
帰宅困難者のために非常用の毛布や食料品を用意した方が良いケースもあります。
また、帰宅支援のために地図を用意することも重要です。
電気や通信網が利用できない前提でアナログに頼った方が確実になります。
道路状況が把握できない場合はラジオなどで情報を収集しつつ、最寄の避難所で待機した方が良いケースがあるのもポイントです。
また、電気がストップした場合や火災に備えてデータをクラウドサーバーに保存するなどの工夫も必要になります。
社員の安否情報確認方法を整備し、記録を行うことも大切です。
電話やネットが使えなくなるケースもあるため、複数の手段でチェックできる方法を作ることが大切です。
社員同士で共有し、アクセスできるファイルを作り、ケガの有り無しや出勤の可否を確認できるようにするだけでも大きな違いができます。
１つの手段で完璧にチェックすることはできないため、他の手段とあわせて補完すること、一部でも情報がわかれば電話確認などの総合的な手間が削減されることを理解することが大切です。
社員本人だけでなく家族への連絡が必要になるケースもあるのもポイントです。
まとめ
地震はいつどこで起きるのかわからないものです。わからないからこそ日々の備えと対策が重要で、対策の入念さが生死を分けるケースもあります。
頼れる人や助けてくれる人がいつもいるとは限らないからこそ、進んで知識を身につける必要があるのです。
経営者であれば社員の安全を守る義務があるだけでなく、働く人間にも自分の身を守るための行動が求められます。
地震に対する備えがどの程度出来ているかチェックし、改善のためにコミュニケーションをとっていく姿勢も重要になります。
